モノづくりの可能性を広げる、17の事実。「共創」というエンジニアの働き方

「共創」-
メーカーが自社のエンジニアだけでなく、技術サービス会社(エンジニア派遣・請負)と共に商品を創り出す、そんな「共創」によるモノづくりの形が、今、広がっています。「派遣」という言葉から「不安定そう」との誤解が生まれがちですが、「正社員雇用」「先端技術が身につく」「希望のキャリアを選べる」「大手メーカーで活躍できる」といった特徴がある技術サービス会社のエンジニアとしての働き方を、17の事実としてまとめました。少し多いかもしれませんが、モノづくりを志すみなさんの可能性が広がる発見があると思うので、ぜひチェックしてみてください。

身近な自動車業界を例にとって、少し詳しくご説明いたします。 今では当たり前になったハイブリッドカーですが、日本にはじめて登場したのは約20年前1997年のことです。ガソリン車からハイブリッドカーになると、エンジンとモーターの2つの駆動装置が必要となりますので、構造も複雑になり同時に開発するための技術領域も格段に広がります。 自動車は「機械技術のかたまり」というイメージではありませんか?1886年にベンツがガソリン3輪自動車を開発してから130年が経ち、その間世界の自動車会社が開発競争にしのぎを削った結果、今となっては、自動車の「走る」「曲がる」「止まる」という基本機能や構造は、高いレベルでほぼ出来上がっています。 最近の自動車は、ガソリン・ハイブリッド・電気・水素など駆動装置の技術革新ばかりでなく、「いかに快適に走り」「いかにスムーズに曲がり」「いかに安全に止まるか」というような、『快適・安全・安心』の実現にむけた技術開発が急速に進んでいます。 その結果たくさんのECU(Electronic Control Unit)が搭載されるようになりました。エンジン、モーター、トランスミッション、ブレーキ、エアバッグ、パワーステアリング、カーナビゲーション、エアコン、カーオーディオはもとより、上位車種ではなんと60個ものECUが搭載され、それぞれのECUが相互に関連し合いながら、サスペンションの挙動や自動車の傾きなど乗り心地の領域まで、私たちの目に見えないところで制御されるようになりました。まさに、自動車は「機械技術のかたまり」から「制御技術のかたまり」へと変貌を遂げてしまいました。 自動車メーカーは、熾烈な開発競争を勝ち抜いていくために、もちろん社内での技術者の育成を最重要課題としながらも、開発期間の短期化、技術者不足、異分野の技術領域など、様々な理由から外部の即戦力技術者との協力体制を築きながら、世の中により良い商品を送り出す努力をしています。 (公社)自動車技術会主催「平成25年度 技術部門管理職のための次世代自動車研究講座」の資料によると、もともと欧米のメーカーと比較して開発期間が約半分といわれる日本の自動車メーカーでも、デザイン決定から量産開始までの期間が30ヶ月から10ヶ月にまで短縮されています。開発するテーマが増え、求められる品質が高まり、開発期間が短くなる。これでは、自動車メーカーの社員だけで自動車を作るのは厳しい現実ですよね。

事実02も自動車を例にとってご説明いたします。ヨーロッパ最大の経営コンサルティング会社ローランドベルガーの資料では、自動車の技術革命を4つの段階に区分しています。

事実01でもご説明のとおり、現在は、自動車の「快適・安全・安心」を実現するためにたくさんのECUを駆使しながら自動化が進められている時代ですので、第3次技術革命と言えます。上の図の2000年からの30年間がこれにあたります。 なんと2030年には、常時インターネットに接続しているコネクテッドカーによる自動運転が実現すると予測されています。自動車が情報端末として利用者の利便性を高める道具になる時代が来るとされていますので、「快適・安全・安心」に『便利』が追加されると考えればいいかも知れませんね。 この時代の自動車業界を見ると、自動車メーカーの独壇場ではなく、大手情報通信会社が大きな存在感を示すようになりそうです。つまり、自動車単体としての優秀さが議論される時代は終わり、自動車が優秀であることは大前提として、関連する全ての技術がらせん状に絡み合うことで、社会やそこで生活する私たちが自動車を通じて「快適・安全・安心・便利」を感じられるようになるのでしょう。もしかしたら、家族で夕食をとりながら自動運転の自動車で目的地に到着してしまう、なんて時代が来るのでしょうか?

※コネクテッドカーとは?
自動車にインターネット通信機能を付加して、常時接続しながら様々なデータを収集・分析して安全で効率的な運転を助けるだけではなく、自動車そのものを生活の中のひとつの情報端末として利用者の利便性を高める道具(デバイス)として活用しようというのがコネクテッドカーです。

矢野経済研究所発行の「人材ビジネスの現状と展望2016年版」で、人材ビジネスの市場規模やその推移を確認することができます。 リーマンショック前の2008年を100%とした場合、事務派遣・営業派遣・製造派遣などを含めた全ての人材ビジネス市場の回復状況は、2015年時点で74.3%(折れ線グラフ:オレンジ)です。一方、人材サービスのうちの技術系人材サービスを見るとリーマンショック前の市場規模を回復し100.4%(折れ線グラフ:ピンク)となっています。また、同研究所の予測では、2020年の人材ビジネス全体をリーマンショック前に対して84.6%の回復と予測していますが、技術系人材サービス市場は拡大が継続し、2020年には147.4%まで成長が見込まれています。 このことからも、エンジニア派遣や受託・請負などの技術サービスは、業務量の繁忙を調整するバッファー的な存在ではなく、モノづくりや研究開発シーンに既にビルトインされ、無くてはならない存在であることがうかがえます。

また、総務省統計局が発表している科学技術研究費の推移を見てみます。 リーマンショックが発生した2008年(平成20年)を境として、一時的に研究費が減少していますが、徐々に回復して2014年(平成26年)には過去最高の水準になっています。 企業は、足元の商品の売れ行きなども重要な指標と捉えながらも、企業存続の生命線である新製品や新技術の開発に直結する研究費は、あの世界を震撼させたリーマンショックほどの景気後退期でも極端に減らさないことが読み取れ、この研究費と相関性の高い技術サービス市場の拡大も容易に予測することができます。

厚生労働省職業安定局の発表によりますと、2015年6月1日時点の派遣労働者の内、ソフトウェア・機械設計・研究開発などのエンジニア派遣の人数は203,509人となっています。この人数は、日本の主な自動車メーカー※の全従業員合計の約19万人とほぼ同じ人数になります。すごく多くのエンジニアが派遣という働き方を選択していることになります。また、時期は少しずれますが2015年10月の国勢調査データから日本の技術者総人数に占めるエンジニア派遣の割合を計算すると11.06%となります。(※トヨタ自動車/70,037人、日産自動車/22,614人、本田技研工業/22,954人、マツダ/20,491人、スズキ自動車/14,751人、富士重工業/13,883人、三菱自動車/12,848人、ダイハツ工業/11,446人の8社合計189,024人。) なお、テクノプロ・グループのテクノプロ・コンストラクションが担当する建築施工管理業務は、労働者派遣法において自由化業務に分類されていて、自由化業務には様々な業務が含まれるため施工管理業務だけを抽出して集計することができませんので、ここでの説明からは除外しています。

図では派遣で働く人数の推移を、技術系業務(棒グラフ)とそれ以外の業務とで示しています。 まず、棒グラフの派遣で働くエンジニア人数を見てみると、リーマンショック発生前の2008年が最も多く215,833人でしたが、リーマンショックからの立て直しのため産業界の再編やメーカーでの事業の見直し等もあり、2010年には177,910人(37,923人減少)となりました。その後、事実03でもご説明のとおり産業界における研究費の回復と同調して派遣で働くエンジニア人数も増加し、2015年6月1日時点では203,509人まで回復し、リーマンショック前とほぼ同程度の水準となっております。 一方、政令26業務からエンジニアを除いた派遣労働者の人数推移(折れ線グラフ)を見てみると、2008年の782,736人から2010年には555,829人(226,907人減少)となり、その後回復することなく減少傾向が続き、2015年6月1日時点では、341,108人と最も多かった2008年の43.6%の水準となっております。 先程棒グラフでご説明したエンジニア人数の回復と比較すると大きな違いがあり、派遣労働者をエンジニアとそれ以外に分けて比較すると、エンジニア派遣に対する産業界からのニーズの高さを読み取ることができます。

自動車運転支援機能の開発現場で活躍

- 入社2年目の2人がどのような最先端の技術に関わっているかご紹介します。2人は大手の自動車メーカーで働いています。 -
山崎 私は「車載カメラを利用した運転支援システム」の開発を担当しています。商品名は言えませんが、今、各自動車メーカーが力を入れている分野ですね。実際の私の担当業務は、クルマに搭載されたカメラを通して得られた画像情報の歪みや色調を補正し、そのデータを各種の運転支援システムに提供するハードウェアを設計することです。仕事の内容をこまごまとお伝えしても複雑になりますので、実際に私のチームで作成したハードから提供されるデータが運転支援システムのどのような機能に活用されるかを挙げてみます。
  • 先行車、人・自転車などを感知し、衝突回避のためにブレーキを作動
  • 先行車と一定の距離を保ちながらのクルーズコントロール
  • ハンドル操作を補助して白線からはみ出さないようにレーンをキープ
  • 疲れや眠気による運転のふらつきや車線オーバーを検知し運転者へ警告
  • AT車の誤発進や誤後進を防ぐエンジン出力コントロールや警告装置
  • ハイビーム走行時に他の車の眩惑を軽減するヘッドライトコントロール
一つの画像情報がこんなにも多くの機能に活用されていることを考えると、「最近の自動車ってすごい!」と思いませんか?自分としても、近頃はほとんどの自動車メーカーがCMでこの種のシステムをアピールしていますし、この仕事に関わっていることを誇らしく思っています。
渡邊 私の担当は今ちょうど山崎さんが挙げた機能のうち、最後に登場したライトのコントロールに関する機能をC言語で開発しています。テレビCMなどで目にする衝突回避の自動ブレーキのような派手さはありませんが、実はけっこう便利な優れものなんです。街なかを走る場合は周りが明るいのでライトはロービームで十分ですが、旅行で地方の街灯も何もない真っ暗な山道を走る時だとハイビームで走りたくなりますよね?そんな時、普通のクルマでは対向車が来るたびにいちいち「ハイ」→「ロー」→「ハイ」→「ロー」の切り替えを繰り返すか、あきらめてロービームで走るか、どちらかの選択肢しかありません。しかしヘッドライトコントロールの機能を搭載しているクルマなら、ハイビームのまま走っていても対向車や先行車を検知するとヘッドライトに内蔵されたシェードが動作し、対向車や先行車の周囲だけロービームの状態にできるんです。別の言い方で表現するなら「ヘッドライトの照射範囲が変形する」ということです。対向車とすれ違う場合でも、こちらに向かって移動してくるクルマの位置を追尾してライト内のシェードの位置を変化させ、ロービーム範囲を移動させる構造になっています。

テクノプロの2014年7月1日から2016年6月末の2年間の配属状況を調べました。同じ配属先企業で同じプロジェクトを継続している人は、3,965人です。平均配属人数の約40.0%のエンジニアは同じプロジェクトを継続しています。 事実03でもお伝えしたとおり、メーカーは業務量の繁忙を調整するバッファー的な存在として派遣エンジニアを受け入れるのではなく、モノづくりや研究開発シーンに既にビルトインされています。 同じ配属先企業で長くプロジェクトに就くこともできますし、本人のキャリアプラン次第では、将来像を見据えた希望のプロジェクトや、自分のスキルがより一層活かせるプロジェクトに変更したりできるのは派遣ならではのメリットと言えそうです。 また、メーカーの場合は、エンジニアとして入社しても技術職以外の仕事に異動することもあります。これに対して、技術サービス会社の場合はエンジニア自身が希望しない限り、技術職以外の業務に就くことはありません。自分自身が将来どのようになりたいかを、よく検討しながら会社や業種を選ぶことが大切になってきます。

テクノプロ・グループは、2016年6月末時点で、1,894のお客様に技術サービスをご提供していて、みなさんの日常生活に関係するものばかりです。

いかがでしたか? このようにテクノプロ・グループは皆さんの生活全般にかかわる仕事をしています。でも、みなさんは「テクノプロ」って聞いた事はありませんよね! その理由は、テクノプロ・グループは技術サービスの会社ですので、自社製品を開発するのではなく、製造業・情報産業・社会インフラ産業・建設業・研究機関などに設計開発や商品開発等の技術サービスを提供する立場だからです。テクノプロブランドの商品はありませんが、世界に誇れる日本の商品やサービスを陰から支える会社と言えます。

テクノプロ・ホールディングスは、2012年4月に設立された比較的新しい会社ですが、連結子会社各社は技術サービス業界で長年の歴史があり、それぞれの専門領域で実績を積み上げてまいりました。 技術系人材サービスとして国内最大規模のテクノプロ・グループは、専門特化したグループ企業やカンパニーで、機械、電気・電子、組込制御、ITインフラ、ソフト開発、保守、化学、バイオ、建築施工管理など幅広い技術領域で高度なサービスをご提供しています。また、技術系人材サービス№1を目指し、技術者に特化した人材紹介や教育事業、また中国事業など技術に深く関連した事業を幅広く展開しています。

グループの技術者・研究者は、2016年6月末時点で13,127人です。その技術分野は日本の産業界が必要とする全ての領域をカバーしています。 技術サービス業界の他社では、機械、電気・電子に特化した会社や化学・バイオ技術に特化した会社など、分野に特化することが一般的です。一方テクノプロ・グループは社会全体のIT化の流れを受け、組込制御を含めた情報技術者が全体の約40%を占めていますが、全ての技術領域をカバーしていることは着目していただきたい部分と言えます。これは、グループ各社や各カンパニーがそれぞれ同業他社に引けを取らない技術者数と技術力を保有しながら、グループとして国内最大規模の技術サービス会社であることが理由です。

テクノプロ・グループのエンジニアは、一部の施工管理技術者を除いて正社員雇用です。お客様への技術サービスのご提供形態として、技術者派遣・請負・受託・技術コンサルティング・オフショア開発などがあります。 一般的にお客様は、あたかも自社のエンジニアが増えた様な状態でプロジェクト体制を組みたいと考えていることが多いと言えます。ところが、他社に雇用されている労働者に対して、自社の社員と同じように業務上の指示や指揮命令を出す事が許されているのは、唯一労働者派遣法に従って派遣をした場合に限られています。そのため、お客様先で技術サービスを提供する場合は、契約形態として労働者派遣となることが大多数ですが、半面、お客様にしてみると、派遣技術者の業務進捗管理や勤怠管理など労働者管理の面で工数が増加する側面もあります。そのため、テクノプロ・グループではお客様のご要望や課題を詳しくお聞きし、最適なサービスのご提供を提案しています。 エンジニアから見ると、一定期間派遣として業務を行ったとしても、生涯派遣として仕事をするわけではありません。時には派遣として、またある時は請負のメンバーとして、さまざまな形態で活躍していただくことになります。

新卒技術職の募集要項をご説明します。

募集職種 技術職 (テクノプロ、テクノプロ・コンストラクション)
職務内容 専門領域を活かした製品開発、研究開発、建築施工管理
※企業、大学、研究機関、公共団体等、全国の取引先においてプロジェクトに参画。
又は、自社の開発センターやリサーチセンターでの業務に従事。
雇用形態 正社員雇用(無期雇用)
勤務時間 9:00~18:00(実働8時間)
休日 週休2日制(土日祝休み、※祝日のある週の土曜日は出勤の場合あり)
有給休暇、夏季休暇、年末年始休暇、特別休暇、介護・育児休業
※年間休日123日
初任給 大学院(博士) 基本給:220,000円 配属手当:10,000円
大学院(修士) 基本給:200,000円 配属手当:10,000円
大学 基本給:195,000円 配属手当:10,000円
高専(専攻科) 基本給:195,000円 配属手当:10,000円
高専(本科) 基本給:180,000円 配属手当:10,000円
通勤手当 実費(月額上限あり)
その他手当 時間外手当、特別手当、住宅補助など各種手当あり
賞与 年2回会社業績に応じて支給
給与改定 年1回
退職金 退職金制度あり
福利厚生 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
慶弔金、見舞金
社宅制度
定期健康診断、産業医面談、メンタルヘルス
労働組合あり
テクノプロ・グループ従業員持株会/奨励金あり
財形貯蓄制度
社内クラブ・サークル活動支援制度/補助金あり
補助制度 社内講習補助、図書購入補助など

下の図で、テクノプロ・グループがどのように産業界と関連しているかを示してみました。日本のモノづくりのほぼ全てのシーンでテクノプロ・グループが技術サービスをご提供している様子がご理解いただけるのではないでしょうか。 お取引先とは機密保持契約を締結していますので、具体的な商品などはお伝えする事ができませんが、2016年4月入社の新卒技術者がなぜテクノプロを選んだのか? 新卒5名の対談を是非お読みください。

テクノプロ・グループでは、継続的な従業員の待遇改善、教育研修の充実、各種補助制度や福利厚生制度の拡充に努めるとともに、お客様との協力体制のもと過重労働の削減を最優先課題として就労環境のさらなる改善を進めております。 その一環として、2016年9月には東京都が都内企業の働き方・休み方の改善に向け気運を高めるために進めている働き方改革推進事業で『TOKYO働き方改革宣言企業』に承認されました。承認されることが目的ではなく、従業員一人ひとりのワークライフ・バランスの向上を目指して、さらに取り組みを進めてまいります。

テクノプロ・グループの退職率の推移

新卒を含めた全技術社員の退職率の推移は、次の通りです。 2013年7月~2014年6月 : 9.0%
2014年7月~2015年6月 : 8.7%
2015年7月~2016年6月 : 7.6%

仕事内容

事実07を見てください。

メンタルヘルス、ハラスメント相談体制

テクノプロ・グループでは、こころの健康を守るため必要な知識や方法を習得してもらうことを目的に、入社導入研修でメンタルヘルスのセルフケア研修を実施しています。その上で社内のイントラに「メンタルヘルス相談ナビ」を設置し、セルフケアに関する社内体制の説明に加え、社内外の相談窓口や公的相談窓口などさまざまな情報を掲載し、いつでも気軽に利用できる体制を整えています。 ハラスメントについても、役員層を含め階層別に適切な社内研修を実施しています。また、お客様先がハラスメントの原因として考えられるケースなどは、専門の相談員がお客様先に訪問し、直接解決に向けた相談をさせていただく事により、従業員の働く環境の整備に努めています。

社内クラブ・サークル活動

クラブ活動やサークル活動への支援制度があります。10名以上のメンバーを募って申請すると公序良俗に反しない限り認定されます。メンバーとして参加できるのは、従業員はもちろん、家族・取引先企業の方・地元の友人など反社会的勢力の方以外であれば誰でも参加できる制度で、一定の活動資金が援助されます。2016年7月現在、全国に48の認定サークルがあります。 自分の趣味を活かしたサークルを作るも良し、既にあるサークルに参加するも良し。ワークライフ・バランスの向上に活用されています。

 

テクノプロ・グループでは、時間・地域・レベル・役割など一人ひとりの状況や環境に合わせたスキルアップの機会が整備されています。ビジネスパーソンとして必要な知識は、会社の研修計画に従って計画的かつ効率的に全員に身につけていただきます。研修施設やカリキュラムを効果的に活用してスキルアップできるよう、技術管理者によるキャリアカウンセリングを受けながら、自分自身のキャリアプランの実現に向けて一歩一歩前進してください。 研修カリキュラムは常時200を数え、研修体系はチーム全員の力を結集するための階層別研修、個人の専門性を高める職能別研修、ビジネスパーソンとして誰でもどこでも必要な知識を身につけるヒューマン・ビジネス研修で構成されます。

株式会社テクノプロには、4つの社内カンパニーがあり、それぞれのカンパニーで採用していますので、
採用情報の詳細は各社ホームページでご確認ください。

テクノプロ・グループに入社している先輩の出身校内訳をご紹介します。