11 の 事 実 モノづくりの可能性を広げる、

メーカーが技術サービス会社の派遣エンジニアと共に商品を創り出す
~「共創」によるモノづくり~が、今、広がっています。

「派遣エンジニア」というと「不安定そう」との誤解が生まれがちですが、
実はさまざまな可能性を秘めた働き方でもあるんです。

そんな技術サービス会社のエンジニアとしての働き方を、
11の事実としてまとめました。

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モノづくりの可能性を広げる11の事実

多くの企業が、絶賛共創中

今や、多くのメーカーは製品開発に必要なエンジニア全員を自社では雇用しない時代。
さまざまな理由から多くの企業が、技術サービス会社のエンジニアの力を求めています。

たとえば、今では当たり前になったハイブリッドカーですが、ガソリン車からハイブリッドカーになると、エンジンとモーターの2つの駆動装置が必要となりますので、構造も複雑になり同時に開発するための技術領域も格段に広がります。
さらに最近の自動車は、ガソリン・電気・水素など駆動装置の技術革新ばかりでなく、「いかに快適に走り」「いかにスムーズに曲がり」「いかに安全に止まるか」というような、『快適・安全・安心』の実現にむけた技術開発が急速に進んでいます。
その結果たくさんのECU(Electronic Control Unit)が搭載されるように、まさに、自動車は「機械技術のかたまり」から「制御技術のかたまり」へと変貌を遂げてしまいました。
そのため、自動車メーカーは、熾烈な開発競争を勝ち抜いていくために、開発期間の短期化、技術者不足、異分野の技術領域など、様々な理由から外部の即戦力技術者との協力体制を築きながら、世の中により良い商品を送り出す努力をしています。
(公社)自動車技術会主催「平成25年度 技術部門管理職のための次世代自動車研究講座」の資料によると、デザイン決定から量産開始までの期間が30ヶ月から10ヶ月にまで短縮されています。

開発するテーマが増え、求められる品質が高まり、開発期間が短くなる。こうなると外部パートナーの力が必須になるのは当然の流れですよね。

加速していく、技術たち

モノづくりに関する技術力は飛躍的に高度化し、かつ、特定の技術に対するニーズの移り変わるスピードは速くなり、
技術のライフサイクルは徐々に短くなっているのです。

自動車を例にとってご説明しましょう。ヨーロッパ最大の経営コンサルティング会社ローランドベルガーの資料では、自動車の技術革命を4つの段階に区分しています。

現在は、自動車の「快適・安全・安心」を実現するためにたくさんのECUを駆使しながら自動化が進められている時代ですので、第3次技術革命と言えます。上の図の2000年からの30年間がこれにあたります。なんと2030年には、常時インターネットに接続しているコネクテッドカーによる自動運転が実現すると予測されています。自動車が情報端末として利用者の利便性を高める道具になる時代が来るとされていますので、「快適・安全・安心」に『便利』が追加されると考えればいいかも知れませんね。この時代の自動車業界を見ると、自動車メーカーの独壇場ではなく、大手情報通信会社が大きな存在感を示すようになりそうです。
つまり、自動車単体としての優秀さが議論される時代は終わり、自動車が優秀であることは大前提として、関連する全ての技術がらせん状に絡み合うことで、社会やそこで生活する私たちが自動車を通じて「快適・安全・安心・便利」を感じられるようになるのでしょう。CES(Consumer Electronics Show)2017では、パナソニックが家庭に「もう一部屋」新たに生まれる車室内空間として、2025年をイメージして『走るリビングルーム』を展示したのも 象徴的な出来事でした。まさに“加速していく、技術たち。”という感じですね。

※コネクテッドカーとは?
自動車にインターネット通信機能を付加して、常時接続しながら様々なデータを収集・分析して安全で効率的な運転を助けるだけではなく、自動車そのものを生活の中のひとつの情報端末として利用者の利便性を高める道具(デバイス)として活用しようというのがコネクテッドカーです。

市場は右肩上がりで成長中

2015年にはリーマンショック前の規模を回復し、2020年には、リーマンショック前の1.6倍と予想されています。

リーマンショック前の2008年を100%とした場合、事務派遣・営業派遣・製造派遣などを含めた全ての人材ビジネス市場の回復状況は、2016年時点で79.7%(折れ線グラフ:ブルー)です。一方、人材サービスのうちの技術系人材サービスを見るとリーマンショック前の市場規模を2015年には100%回復し、2016年には112.4%(折れ線グラフ:オレンジ)となっています。また、同研究所の予測では、2020年の人材ビジネス全体をリーマンショック前に対して94.7%の回復と予測していますが、技術系人材サービス市場は拡大が継続し、2020年には155.6%まで成長が見込まれています。
このことからも、エンジニア派遣や受託・請負などの技術サービスは、業務量の繁忙を調整するバッファー的な存在ではなく、モノづくりや研究開発シーンに既にビルトインされ、なくてはならない存在であることがうかがえます。

必然的に、最先端

技術サービス会社のエンジニアは、必然的に最先端の仕事に関わることが多いです。
理由は、花形商品や最先端技術の開発部門は常に高い技術力のエンジニアを求めているから。
自動車・航空宇宙・人工知能・再生医療等HOTなフィールドが待っています。

自動車運転支援機能の開発現場で活躍

最先端の技術に関わっている事例として、入社2年目の2人に仕事についてご紹介します。2人は大手の自動車メーカーで働いています。

山崎 私は「車載カメラを利用した運転支援システム」の開発を担当しています。商品名は言えませんが、今、各自動車メーカーが力を入れている分野ですね。実際の私の担当業務は、クルマに搭載されたカメラを通して得られた画像情報の歪みや色調を補正し、そのデータを各種の運転支援システムに提供するハードウェアを設計することです。仕事の内容をこまごまとお伝えしても複雑になりますので、実際に私のチームで作成したハードから提供されるデータが運転支援システムのどのような機能に活用されるかを挙げてみます。

  • 先行車、人・自転車などを感知し、衝突回避のためにブレーキを作動
  • 先行車と一定の距離を保ちながらのクルーズコントロール
  • ハンドル操作を補助して白線からはみ出さないようにレーンをキープ
  • 疲れや眠気による運転のふらつきや車線オーバーを検知し運転者へ警告
  • AT車の誤発進や誤後進を防ぐエンジン出力コントロールや警告装置
  • ハイビーム走行時に他の車の眩惑を軽減するヘッドライトコントロール

一つの画像情報がこんなにも多くの機能に活用されていることを考えると、「最近の自動車ってすごい!」と思いませんか?自分としても、近頃はほとんどの自動車メーカーがCMでこの種のシステムをアピールしていますし、この仕事に関わっていることを誇らしく思っています。

渡邊 私の担当は今ちょうど山崎さんが挙げた機能のうち、最後に登場したライトのコントロールに関する機能をC言語で開発しています。テレビCMなどで目にする衝突回避の自動ブレーキのような派手さはありませんが、実はけっこう便利な優れものなんです。街なかを走る場合は周りが明るいのでライトはロービームで十分ですが、旅行で地方の街灯も何もない真っ暗な山道を走る時だとハイビームで走りたくなりますよね?そんな時、普通のクルマでは対向車が来るたびにいちいち「ハイ」→「ロー」→「ハイ」→「ロー」の切り替えを繰り返すか、あきらめてロービームで走るか、どちらかの選択肢しかありません。しかしヘッドライトコントロールの機能を搭載しているクルマなら、ハイビームのまま走っていても対向車や先行車を検知するとヘッドライトに内蔵されたシェードが動作し、対向車や先行車の周囲だけロービームの状態にできるんです。別の言い方で表現するなら「ヘッドライトの照射範囲が変形する」ということです。対向車とすれ違う場合でも、こちらに向かって移動してくるクルマの位置を追尾してライト内のシェードの位置を変化させ、ロービーム範囲を移動させる構造になっています。

出会い、続々

新卒で入社して同じ派遣先で定年を迎えることもありますが、
メーカーの商品開発期間や、あなたのキャリアプラン次第で、職場を変えていけます。

メーカーは業務量の繁忙を調整するバッファー的な存在として派遣エンジニアを受け入れるのではなく、モノづくりや研究開発シーンに既にビルトインされています。同じ配属先企業で長くプロジェクトに就くこともできますし、本人のキャリアプラン次第では、将来像を見据えた希望のプロジェクトや、自分のスキルがより一層活かせるプロジェクトに変更したりできるのは派遣ならではのメリットです。
テクノプロの従業員も、2016年6月末時点で2年以上同じ配属先企業で同じプロジェクトを継続している人は、3,965人です。平均配属人数の約40.0%のエンジニアは同じプロジェクトを継続しています。
また、メーカーの場合は、エンジニアとして入社しても技術職以外の仕事に異動することもあります。これに対して、技術サービス会社の場合はエンジニア自身が希望しない限り、技術職以外の業務に就くことはありません。

国内に1,853のお客様

大手企業、大学研究室、官民の研究機関、公共団体など、国内1,853のお客様と共創中。

テクノプロ・グループは、2017年6月末時点で1,853のお客様に技術サービスをご提供しています。どれもみなさんの日常生活に関係するものばかりです。

自動車・鉄道・航空機・ロボット・医療用機器・半導体・ITシステム・新薬・高層ビル…、日本の産業界に求められるほぼ全ての技術領域をカバーしているため、あらゆるニーズに対応できます。

テクノプロ・グループは皆さんの生活全般にかかわる仕事をしています。テクノプロブランドの商品はありませんが、世界に誇れる日本の商品やサービスを技術面から支える会社と言えます。

国内最大規模の技術系人材サービス

2014年12月15日に、テクノプロ・ホールディングスは東証一部に株式上場。
グループ会社は、(株)テクノプロ、(株)テクノプロ・コンストラクションを中心に
日本・中国・インド・シンガポール・マレーシアなどでサービスを展開しています。

社名 設立年 事業領域
テクノプロ・ホールディングス株式会社
(東証一部上場/コード6028)
2012年 グループ統括
※2014年東証一部上場
株式会社テクノプロ 1997年
  テクノプロ・デザイン社 1997年 機械、電気、電子、組込
テクノプロ・エンジニアリング社 1963年 情報システム、ITネットワーク、機械
テクノプロ・IT社 1995年 アプリケーション、IT保守・運用
テクノプロ・R&D社 1988年 化学、バイオ、機能性新素材
株式会社テクノプロ・コンストラクション 2008年 建築施工管理
株式会社テクノプロ・キャリア 2007年 人材紹介
株式会社テクノプロ・スマイル 2010年 障がい者雇用
テクノプロ中国グループ 2002年 中国における技術サービス
ピーシーアシスト株式会社(Winスクール) 1991年 教育事業
株式会社オンザマーク 1991年 ソフト受託開発
株式会社プロビズモ 2001年 アプリケーション開発
株式会社エデルタ 1984年 システムインテグレーション
Boyd&Mooro Executive Search株式会社 2002年 グローバル人材紹介
Helius Technologies Pte Ltd 2006年 海外における技術者派遣事業

テクノプロ・ホールディングスは、2012年4月に設立された比較的新しい会社ですが、連結子会社各社は技術サービス業界で長年の歴史があり、それぞれの専門領域で実績を積み上げてきました。技術系人材サービスとして国内最大規模のテクノプロ・グループは、専門特化したグループ企業やカンパニーで、機械、電気・電子、組込制御、ITインフラ、ソフト開発、保守、化学、バイオ、建築施工管理、技術コンサルティングなど幅広い技術領域で高度なサービスをご提供しています。また、「技術を核としたグローバル人材サービス企業」を目指し、技術者に特化した人材紹介や教育事業、また海外事業など社会のニーズに的確にお応えする体制を整えています。

14,346人のエンジニアが集結

国内エンジニア数は14,346人。お客様の数、カバーしている技術領域、売上、教育研修施設、
どれをとっても技術サービス業界(エンジニア派遣・請負)で国内最大規模。
多くのエンジニアが、可能性を感じて集まってくれています。エンジニアに選ばれる理由が、ここにあります。

グループの技術者・研究者は、2017年6月末時点で14,346人です。その技術分野は日本の産業界が必要とする全ての領域をカバーしています。技術サービス業界の他社では、機械、電気・電子に特化した会社や化学・バイオ技術に特化した会社など、分野に特化することが一般的です。一方テクノプロ・グループは社会全体のIT化の流れを受け、組込制御を含めた情報技術者が全体の約41%を占めていますが、全ての技術領域をカバーしていることは着目していただきたい部分と言えます。これは、グループ各社や各カンパニーがそれぞれ同業他社に引けを取らない技術者数と技術力を保有しながら、グループとして国内最大規模の技術サービス会社であることが理由です。

正社員雇用、教育制度、福利厚生も充実

テクノプロ・グループのエンジニアは、一部の施工管理技術者を除いて正社員雇用です。
大卒初任給205,000円(配属手当を含む〈一律手当〉)。年間休日123日(内、特別休暇10日含む)。
自分自身のキャリアプラン実現に向けて200以上のプログラムを無料で受講できる教育研修、キャリアカウンセリング制度や資格取得支援制度も充実してるので、とことん技術力を高められます。

また、健康的に働くためのサポート体制や過重労働の削減のための就労環境改善を実施するコンプライアンス体制によって、働きやすいと答える社員が多いのも特徴です。
ここ数年は社内クラブ・サークル活動支援制度を活用する社員が増加し、2018年1月現在、全国に75の認定サークルがあります。自分の趣味を活かしたサークルを作るも良し、既にあるサークルに参加するも良し。ワークライフ・バランスの向上に活用されています。

退職率は8.1%

日本の大卒新卒者は3年で3割が退職すると言われるなか、テクノプロの全体退職率は8.1%(2016年7月からの1年間)。

テクノプロ・グループの退職率の推移
新卒を含めた全技術社員の退職率の推移は、次の通りです。

2014年7月~2015年6月 8.7%
2015年7月~2016年6月 7.6%
2016年7月~2017年6月 8.1%

東京都が都内にある企業の働き方や休み方の改善に向けた気運を高めていくために創設した制度で、テクノプロ・グループもTOKYO働き方改革宣言企業として承認されました。

先輩も、テクノプロのエンジニア

新卒採用人数の実績は、2014年に308人、2015年に380人、2016年に465人、2017年に554人。毎年いろんな大学・大学院等の学生に選んでもらっています。

テクノプロ・グループに入社している先輩の出身校内訳をご紹介します。 [ 50音順で、大学・大学院→大学校→高等専門学校ごとに掲載しています。 ]

北海道・東北
会津大大学院/秋田大/秋田大大学院/秋田県立大大学院/石巻専修大/岩手大/岩手県立大/北見工業大/北見工業大大学院/公立はこだて未来大/公立はこだて未来大大学院/札幌大/千歳科学技術大/千歳科学技術大大学院/東北大/東北大大学院/東北学院大/東北工業大/東北工業大大学院/東北文化学園大/東北薬科大大学院/八戸工業大/八戸工業大大学院/弘前大大学院/北海学園大/北海道大/北海道大大学院/北海道科学大/北海道工業大/北海道商科大/北海道情報大/宮城大/室蘭工業大/室蘭工業大大学院/山形大/山形大大学院/青森職業能力開発短期大学校/秋田職業能力開発短期大学校/東北職業能力開発大学校/東北職業能力開発大学校附属青森職業能力開発短期大学校/東北職業能力開発大学校附属秋田職業能力開発短期大学校/福島県立テクノアカデミー郡山職業能力開発短期大学校/福島県立テクノアカデミー浜/一関工業高等専門学校/釧路工業高等専門学校/仙台高等専門学校/苫小牧工業高等専門学校

関東・甲信越
青山学院大/麻布大大学院/足利工業大/茨城大/茨城大大学院/江戸川大/追手門学院大/桜美林大/大妻女子大/学習院大/学習院大大学院/神奈川大/神奈川大大学院/神奈川工科大/神奈川工科大大学院/関東学院大/関東学院大大学院/北里大/北里大大学院/杏林大/群馬大/慶應義塾大/慶應義塾大大学院/工学院大/工学院大大学院/國學院大/国士舘大/駒沢女子大/埼玉大大学院/埼玉工業大/サイバー大/産業能率大/芝浦工業大/芝浦工業大大学院/秀明大/首都大/東京大大学院/松蔭大/城西大/城西大大学院/湘南工科大/湘南工科大大学院/尚美学園大/昭和薬科大大学院/信州大/信州大大学院/駿河台大/成蹊大/成蹊大大学院/専修大/創価大/創価大大学院/総合研究大学院大学/大正大/拓殖大/拓殖大大学院/玉川大/千葉大大学院/千葉科学大大学院/千葉工業大/千葉工業大大学院/千葉商科大/中央大/中央大大学院/筑波大大学院/筑波学院大/帝京大/帝京大大学院/帝京科学大大学院/電気通信大/電気通信大大学院/東京大大学院/東京医科歯科大大学院/東京医療保健大/東京海洋大大学院/東京経済大/東京工科大/東京工科大大学院/東京工業大/東京工業大大学院/東京工芸大/東京情報大/東京電機大/東京電機大大学院/東京都市大/東京都市大大学院/東京農業大大学院/東京農工大/東京農工大大学院/東京薬科大大学院/東京理科大/東京理科大大学院/東邦大/東邦大大学院/東洋大/東洋大大学院/獨協大/長岡技術科学大大学院/新潟大大学院/新潟工科大/日本大/日本大大学院/日本工業大/文京学院大大学院/文教大/文教大大学院/平成国際大/法政大/法政大大学院/星薬科大大学院/明治大/明治大大学院/明治薬科大大学院/明星大/明星大大学院/ものつくり大/山梨大/山梨大大学院/横浜市立大大学院/立教大/立正大/流通経済大/麗澤大/和光大/早稲田大/早稲田大大学院/職業能力開発総合大学校/関東職業能力開発大学校/新潟職業能力開発短期大学校/木更津工業高等専門学校/群馬工業高等専門学校/サレジオ工業高等専門学校/東京工業高等専門学校

東海・北陸
愛知工業大/愛知淑徳大/金沢大/金沢大大学院/金沢学院大/金沢工業大/岐阜大/岐阜大大学院/岐阜薬科大大学院/静岡大/静岡大大学院/静岡県立大大学院/静岡理工科大/鈴鹿医療科学大/大同大/大同大大学院/中京大/中京大大学院/中部大/中部大大学院/東海大/東海大大学院/富山大/富山大大学院/富山県立大/豊橋技術科学大/豊橋技術科学大大学院/名古屋大大学院/名古屋学院大/名古屋工業大/名古屋商科大/名古屋市立大大学院/名古屋文理大/南山大/日本福祉大/福井大/福井大大学院/福井工業大/福井工業大大学院/北陸先端科学技術大学院大学/三重大/三重大大学院/名城大/名城大大学院/東海職業能力開発大学校

関西
大阪大/大阪大大学院/大阪市立大大学院/大阪学院大/大阪経済法科大/大阪工業大/大阪工業大大学院/大阪産業大/大阪産業大大学院/大阪電気通信大/大阪電気通信大大学院/大阪府立大大学院/大谷大/関西大/関西大大学院/関西学院大/関西学院大大学院/兵庫県立大/兵庫県立大大学院/京都大/京都大大学院/京都外語大/京都工芸繊維大/京都産業大/京都産業大大学院/京都府立大大学院/京都文教大/京都薬科大大学院/近畿大/近畿大大学院/甲南大/甲南大大学院/帝塚山学院大/帝塚山大/同志社大/同志社大大学院/長浜バイオ大/長浜バイオ大大学院/奈良先端科学技術大学院大学/兵庫大/兵庫教育大大学院/武庫川女子大/桃山学院大/立命館大/立命館大大学院/龍谷大/近畿職業能力開発大学校/神戸市立工業高等専門学校

中四国
愛媛大/愛媛大大学院/岡山大/岡山大大学院/岡山県立大/岡山県立大大学院/岡山理科大/岡山理科大大学院/香川大大学院/高知大大学院/高知工科大大学院/神戸大大学院/島根大/島根大大学院/摂南大/徳島大/徳島大大学院/徳島文理大/徳島文理大大学院/鳥取大/鳥取大大学院/鳥取環境大/広島大大学院/広島工業大/広島国際学院大/広島国際大/広島市立大/広島市立大大学院/福山大/安田女子大/山口大/山口大大学院/山口東京理科大/四国職業能力開発大学校/四国職業能力開発大学校附属高知職業能力開発短期大学校/中国職業能力開発大学校/中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校/呉工業高等専門学校/新居浜工業高等専門学校/広島商船高等専門学校

九州・沖縄
大分大/大分大大学院/鹿児島大/鹿児島大大学院/北九州市立大/北九州市立大大学院/九州工業大/九州大大学院/九州産業大/九州産業大大学院/熊本大/熊本大大学院/熊本県立大/久留米工業大/佐賀大/西南学院大/崇城大/崇城大大学院/長崎大/長崎大大学院/長崎県立大/長崎総合科学大/西日本工業大/日本経済大/福岡大/福岡大大学院/福岡工業大/宮崎大/宮崎大大学院/琉球大/琉球大大学院/沖縄職業能力開発大学校/有明工業高等専門学校/大分工業高等専門学校/大分工業高等専門学校/沖縄工業高等専門学校/北九州工業高等専門学校/熊本高等専門学校

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